「LINE公式アカウントを運用しているのに、
「一斉配信ばかりでブロックが増えてしまう」
「購買データや閲覧履歴があるのに、LINE上で活かせていない」
「開封率は高いのに、肝心のCVRが上がらない」――そんな課題を抱えていませんか?
その壁を突破するカギが、LINE ID連携です。
今回はそんなお悩みを持つ方に向けてLINEマーケティング自動化サービスLigla(リグラ)のカスタマーサクセスチームが、ID連携の仕組みとメリット、そして連携率を実際に上げるための施策5選を、最新の事例データをもとにわかりやすく解説します。
LINE ID連携とは?仕組みをわかりやすく解説
LINE ID連携とは、企業が保有する自社の会員ID(顧客データ)と、ユーザーのLINEアカウントを紐づける仕組みのことです。
通常、LINE公式アカウントの友だちリストには「LINEユーザーID」しか存在せず、その人が自社ECサイトでどんな商品を見ていたか、過去に何を購入したかはわかりません。ID連携を行うことで、LINE上の友だちと自社データベース上の会員情報が一致し、購買履歴・閲覧履歴・会員ランクなどを活用したコミュニケーションが初めて実現します。
ID連携前は「LINE友だち」としか識別できなかったユーザーが、連携後は「昨日カートに商品を入れたAさん」「ゴールド会員のBさん」として認識できるようになります。LINEヤフー for Businessの東急ストア事例では、LINE配信の開封率76.4%・CTR 24.7%と、メール(開封率16.0%・CTR 3.9%)を大きく上回る効果が報告されています。
LINE ID連携の3つの方法
ID連携の実装方法は主に3つあります。自社の技術リソースや目的に合わせて選択しましょう。
| 方法 | 概要 | 開発難易度 | ユーザー体験 |
|---|---|---|---|
| ①LINEログインによる連携 | LINEメッセージ・リッチメニューから専用ログイン画面へ誘導し連携 | 低〜中 | ◎ 手順が少なく離脱しにくい |
| ②ソーシャルログイン | サイト・アプリの会員登録画面に「LINEでログイン」ボタンを設置 | 中 | ◎ 新規登録と連携が同時完了 |
| ③Messaging API連携 | Messaging APIで連携トークンを発行しWebhookで紐づけ | 高 | ○ 柔軟なカスタマイズが可能 |
①LINEログインを使ったID連携
最もスタンダードな方法です。LINE公式アカウントのメッセージやリッチメニューに連携用URLを設置し、ユーザーが自社サービスにログインすることでIDが自動的に紐づきます。既存の会員システムをそのまま活用できるため、比較的短期間で実装できるのが特長です。
②ソーシャルログインとしてLINEログインを活用
WebサイトやアプリにLINEログインボタンを設置し、新規会員登録と同時にID連携を完了させる方法です。ユーザーがIDやパスワードを入力する手間が省けるため、新規会員登録と同時にID連携が完了し、友だち数や連携数が大幅に伸びた事例が多数報告されています。ある通販企業ではLINEログイン導入後にID連携率80%超を達成しています(ソーシャルPLUS事例)。
③Messaging APIを使った連携
ボットサーバーが連携トークンを発行し、LINEプラットフォームを介してユーザーIDと会員IDを紐づける方法です。高い柔軟性がある一方、開発リソースが必要です。LINEログインAPIを個別に設定する必要がなく、特定ユーザーへのパーソナライズ配信が実現しやすい点がメリットです。
LINE ID連携がもたらす4つのメリット
① 購買・閲覧履歴を活用したパーソナライズ配信
ID連携の最大の恩恵は、自社が持つファーストパーティデータをLINE配信に直接活用できることです。たとえば次のようなシナリオが実現します。
- カートに商品を入れたまま離脱したユーザーへ、60分後に「カゴ落ちリマインド」を自動送信
- ゴールド会員だけに限定セール情報を配信し、ブロック率を下げながらROI改善
- 好きなブランドをアンケートで回答済みのユーザーに、そのブランドの新商品だけを案内
- 誕生月のユーザーへ自動でバースデークーポンを配信
ID連携によってパーソナライズ配信が可能になると、非連携者と比べてLTV(顧客生涯価値)に大きな差が生まれるケースが報告されています。
② ブロック率の低下と開封率の維持
無関係な情報の一斉配信は、ユーザーのブロックを招きます。ID連携によるパーソナライズ配信に切り替えることで、「自分に関係のある情報だけが届く」という体験を提供でき、ブロック率の低下と開封率の維持が期待できます。
③ 顧客データの一元管理・CRM強化
オンライン(ECサイト)・オフライン(実店舗)・LINE、それぞれに分散していた顧客情報を統合し、一元管理が可能になります。顧客理解が深まることで、コミュニケーション施策の精度が上がり、長期的な顧客関係の構築につながります。
④ 予約・発送・リマインドなど業務の自動化
ID連携により、ユーザーのアクションをトリガーにした自動配信が実現します。予約前日のリマインド、商品発送通知、再入荷お知らせなど、これまで手動で行っていた業務を自動化することで、担当者の工数を大幅に削減できます。
【実践】ID連携率を上げる施策5選
ID連携の仕組みを整備しても、ユーザーが連携してくれなければ意味がありません。ここでは、実際に連携率アップに効果が出た5つの施策を紹介します。
施策①:あいさつメッセージで友だち追加直後に誘導する
友だち追加直後に届く「あいさつメッセージ」は、ユーザーのモチベーションが最も高いタイミングです。このメッセージの中にID連携ページへのリンクボタンを設置し、連携するメリット(例:「連携すると次回お使いいただける500円クーポンをプレゼント!」)を明確に伝えましょう。
施策②:リッチメニューに常時、連携への導線を設ける
リッチメニューはLINEトーク画面下部に常時表示されるため、まだ連携していないユーザーへの導線として最適です。「会員ログイン・ID連携」ボタンを設置し、未連携ユーザーには連携ページへ、連携済みユーザーにはマイページや会員証に遷移するよう出し分けると効果的です。
施策③:LINEログインで会員登録とID連携を同時に完了させる
新規会員登録フローにLINEログインを組み込むことで、会員登録と同時にID連携が完了します。入力の手間が最小化されるため離脱率が下がり、導入企業ではID連携率80%超を達成した事例も出ています(ソーシャルPLUS事例)。新規ユーザーが増えるほど、連携済み会員数も自動的に増加するサイクルが生まれます。
施策④:クーポン・ポイントなどインセンティブを活用する
「連携するとポイント付与」「連携者限定クーポン」などのインセンティブは、既存会員に向けた連携促進に特に有効です。スプロケットの事例では、購入完了ページでID連携をポップアップ案内した施策で、連携完了率が従来比約40%向上しています。コスト面のバランスを考慮しながら、商材に合ったインセンティブを設計しましょう。
施策⑤:購入完了ページ・サンクスページで案内する
購入やサービス申込み直後のサンクスページは、ユーザーの満足度が最も高いタイミングです。「購入履歴をLINEで確認できます」「再入荷情報をLINEでお届けします」など、連携することで得られる具体的な便益を伝えると、スムーズに連携を促せます。
5つの施策は「新規獲得×既存フォロー×購入後アプローチ」でカバー範囲が異なります。一度に全部やろうとせず、自社のユーザー導線で最も接触頻度が高い場所から優先的に実装するのがおすすめです。
ID連携率20〜40%の現実と、未連携者への対応
ここで重要な事実をお伝えします。業界平均のID連携率は20〜40%程度とされており、施策を尽くしても友だちの過半数以上は「未連携」のままというのが実情です。
| ID連携者 | ID未連携者 | |
|---|---|---|
| 割合(目安) | 20〜40% | 60〜80%(ボリュームゾーン) |
| 通常のMAツール | パーソナライズ配信○ | 一斉配信のみ(個別データ活用不可) |
| できること(例) | 購買履歴・閲覧履歴を活用した配信 | みなし属性のみ(精度に限界) |
多くのMAツールはID連携者にしかパーソナライズ配信を届けられません。つまり60〜80%の友だちは、せっかく友だち追加してくれているのに最適化された配信が届かないという課題があります。
この課題を解決するアプローチとして注目されているのが、Web行動データ(閲覧URL・カート追加・訪問回数など)をID連携なしで活用する手法です。会員IDとの照合なしにWeb上の行動を把握し、「今日このページを見た人」「3回以上訪問している人」などの条件でセグメントを組み、未連携者にもパーソナライズに近い配信を届けることができます。
ID連携の取り組みを推進しながら、並行して未連携者へのアプローチを強化することが、LINEマーケティング全体のROI向上につながります。
ID連携データを活かしてLINE配信を最適化するには
ID連携の仕組みを整えたら、次のステップはその連携データを最大限に活用することです。LINEマーケティング自動化サービス「Ligla(リグラ)」は、ID連携データを活用したパーソナライズ配信を、エンジニアなしで実装できるLINE特化型MAツールです。
- ID連携者へのかご落ちリマインド・レコメンド配信を自動化
- Web行動データを当日中にリアルタイムで配信トリガーに活用(業界標準は翌日以降)
- ID未連携者にもWeb行動データを用いたパーソナライズ配信が可能(国内希少機能)
- バナー画像・カルーセルも商品フィードから自動生成。コンテンツ制作コストゼロ
- LINEヤフー株式会社認定 Technology Partner・ISO/IEC 27001取得で安心の信頼性
アパレルのバロックジャパンリミテッドではROAS 2,000%・ID連携率42.3%を達成。人材サービスのじげんでは1日30分の運用でCVRが従来比39%向上を実現しています(いずれもLigla導入事例)。
ID連携をせっかく実装しても、活用できなければもったいない。Liglaなら連携データをそのまま配信ロジックに組み込み、「設定するだけで動き続けるLINEマーケティング」を構築できます。まずはLigla公式サイトからお気軽にご相談ください。